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現在の住まいへの不満を書いてチェックシートをつくるのをおすすめします。漠然としたものが整理されて、リフォームする箇所の優先順位や配分も決めやすくなります。また、リフォーム雑誌や本・インターネットなどで情報を収集して、イメージを伝えやすい写真などがあれば切りとったり、プリントアウトするなどして打合せに活用してください。住宅設備機器などの取替の場合は、ショールームに行って実際の使い勝手や、寸法をチェックするのも失敗しない為のポイントです。

会社により差はありますが、良心的な会社であれば、しつこい営業や強引な営業はあまりないと言えます。リフォームの場合は、個々の住まいの状況を実際に見て確認しないと正確な金額が出ないケースが多いですし、いい提案やプランもできません。見積り後に断っても構わないのですから、積極的に御相談なさってください。

一戸建てでもマンションでも住みながらで大丈夫です。大がかりなリフォームの場合でも、部屋毎や1、2階に分けて工事したりできます。ただし、水廻り等の工事では、数日間キッチンやお風呂が使えなかったりの不便な面はでてきますので、考慮しておく必要はあります。

工事にかかる日数は、リフォーム内容や建物の状況によって違ってくる為、一概には言えません。目安をあげるとすると、リビングや廊下など複数個所行う内装工事では一週間程、ユニットバスの交換は５～７日、システムキッチンの交換は４日程、内装工事と水廻りの設備の交換などの全面改装で約1ヵ月。間取り変更も含む全面改装なら約２ヶ月位です。（マンションの目安）一戸建ての場合では、骨組だけを残しての全面改修は新築よりもやや短い位の工期がかかります。工程が複雑で職種が多いと長くかかります。また、マンション、一戸建ていずれも解体してみて問題が見つかることもあり、補修などの為に予定よりも工期がかかることもあります。

全面改修で新築より高額になる場合や、かなり老朽化が進み、地盤や土台、柱に問題がある場合などは、建て替えをおすすめします。ただし、建て替えとなると取り壊し費、2度の引越し費用や仮住まい費用、登記の費用など、余分に資金が必要です。予算に限りがある場合、急を要する場合はリフォームを。また、建物が敷地ぎりぎりに建っている場合など、建築基準法が建築当時と異なっていると規制を受けて建て替えると今より小さい家屋になるときもリフォームをおすすめします。

家屋の構造によってはできないリフォームがあります。以下、代表的な構造でお答えします。 *在来工法（最も多い一般的な木造住宅） 木造住宅の中では、法的な規制を守ればかなり自由にプランできます。ただし、一部屋を大きくする、大きな開口部を設けるときは、補強なども必要なので検討が必要です。 *2×4工法（輸入住宅、メーカー系住宅） 壁で建物を支える構造の為、間取り変更は制約が多く、壁を壊して部屋を広げるなどの増改築には制限があります。 *プレハブ工法（メーカー系住宅など） メーカーにより材質や工法はまちまちですが、一般に壁パネルを合わせた工法の為、 開口部を設けたり 壁を取り除いたりには制限があります。 *鉄骨造 鉄骨造は柱と柱の距離が長く取れますので、間取りの変更は比較的自由にできますが在来工法でいう筋かいと同じようなブレースが壁面に入っている為、壁を取り除いたりには制限があります。 *鉄筋コンクリート住宅 柱と梁以外は自由に間取り変更が可能です。ただし、面積が広い住宅で補強のコンクリート壁が設けられている場合、その壁は壊せません。構造躯体が鉄筋コンクリートですので、壁を抜くような構造そのものを変更することはできません。ただ、内部の間仕切壁は自由に移動させることができます。

内装、外装、住宅設備機器等は、住まいの状況や使用材料によっても異なります。以下、大まかな目安をお答えします。 *キッチン、浴室、トイレ、洗面所などの住宅設備機器 15年～20年ごと。 給排水管、ガス管などもチェックしてあわせて取り替えられるといいでしょう。 *塗壁、ビニールクロス貼替、カーペット、フローリングの貼替 10年～15年ごと。 *外壁の塗替え 約10年～15年ごと。※塗料の種類により異なります。現在は、高耐久性の塗料や上から重ね貼りできるサイディング等、種類も豊富です。耐久性や予算を考慮して検討されるといいでしょう。 *屋根の塗替え（葺き替え） 10年～15年ごと。※材料により異なります。屋根の場合は、割れの補修や樋の取り替えなども必要です。また、重ね葺きできる高耐久の金属屋根材などもおすすめします。

増築する部屋の使用目的はもちろん、外観もよく考慮することが必要です。一階部分に既存の屋根の下に差しかけての増築が費用的には安くすみますが、天井が低くなったり、見かけも良くありません。逆に、一部を解体して既存の部分を広くする場合や平屋に2階を増築する場合などは費用も工期もかかります。また、建築基準法で規制を受けたり、確認申請が必要な場合もありますので住宅の地域の指定など事前に確認しておくと良いでしょう。